【グッディ】お手軽投資・LINEポイントやTポイント・Idecoで資産を増やす方法

生活

2020年5月28日放送の直撃LIVEグッディでは、おつりで資産を増やすお手軽系投資について紹介されました。

Ideco( 個人型確定拠出年金)とは?

こちらではグッディで紹介されたTポイントが投資に使えるネオモバやLINE証券(LINEポイント)携帯で貯めるおつり投資トラノコで資産を増やす方法・をまとめていきます。

 

【グッディ】お手軽系投資を始める方法を紹介

グッディではお手軽投資を始める方法について紹介されました。

まず投資を始めるにはどのようにしたらいいのか悩みますよね?

今回は携帯で簡単に始められるお手軽投資について紹介されました。

元本割れというリスクもありますので、始める際はよく調べてから取り組んでみて下さいね。
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LINEポイントが投資に使えるLINE証券

ポイントで投資ができる LINE 証券。

普段使っている LINE アプリから出入金投資取引が可能。

LINE ポイントで運用もできるので始めやすいです。

6月から始まる LINE ポイントを増やす方法とは?

6月1日から東京都税も…

LINE Payやpaypay で支払いが可能に。

固定資産税・不動産取得税・自動車税(種別割)なども対象に。

具体的に見ると自動車税 39500円を支払うと395円相当のポイントに。

固定資産税10万円を支払うと1000円相当のポイントが付きます。

他にもガス電気水道などの公共料金も LINE ペイ支払いにするとさらにポイントゲットすることができます。

この LINE ポイントが投資の運用にも活用できるというもの。

ライン証券のメリット

口座開設もお手間なし

スマホで完結

平日夜9時まで取引可能

ライン証券のデメリット

指定した銀行口座から出金する場合220円の手数料がかかる

linepay アカウントへの出金は手数料無料

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Tポイントが投資に使えるネオモバ

T ポイントを使って1株から購入可能

1ポイント=1円相当

月額サービス利用料は220円

Tポイント毎月200ポイント付与されるので、実質20円程度の支出となります。

ネオモバ株アプリ

ネオモバ株アプリ
開発元:株式会社SBIネオモバイル証券
無料
posted withアプリーチ

ネオモバのメリット

少額からでも有名な銘柄の株が購入可能。

普通に買おうとすると数百万円になる場合も。

ネオモバのデメリット

取引をしていない月でもサービス利用料がかかる。

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携帯で貯めるおつり投資トラノコ

買い物するたびに5円から1円刻みでおつりが自動的に投資へ。

仕組みとしては、スマートフォンにクレジットカードや電子マネーなどを登録しそれを使って買い物をします。

10円単位は100円単位で端数が出た分を投資に回すように設定し、月末にお釣りの合計を投資へ回すという形になります。

登録した銀行口座から自動的に引き落とされ運用開始。

トラノコ―おつりで投資

トラノコ―おつりで投資
開発元:TORANOTEC投信投資顧問株式会社
無料
posted withアプリーチ

携帯で貯めるおつり投資トラノコのメリット

①三つのコースから選べだけあとはプロにおまかせ投資。

② nanacoポイントや anaマイルからも投資が可能

 

携帯で貯めるおつり投資トラノコのデメリット

月額手数料が300円。

年間3600円。

少額の投資だと手数料の負担が大きい

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Ideco( 個人型確定拠出年金)とは?

毎月、運営管理機関( 銀行や証券会社)に決まった金額(5000円以上)を入れておきます。

運営機関にある証券や株系不動産系などの商品の中から選び購入。

自動的に運営されていき、 積み立てていったお金プラス運用した利益が60歳以降に受け取れるというシステム。

※日経平均株価を見ていくと投資のタイミングが分かります。

Ideco( 個人型確定拠出年金)のポイント

毎月積み立てた掛け金が全額所得控除の対象になります。

→所得税・住民税が安くなる

1万円の掛け金の場合1年間で約24000円の節税に。
(年収500万円の独身会社員の場合)

Ideco のメリット

投資の利益の税金約20%を払わずにまるまるもらえます。

→利益が10万円なら2万円の税金を払わずに済む。

イデコのデメリット

六十歳まで引き出せない
受取時に税金がかかる
会社員は会社に手続きが必要
始める時と毎月の手数料がかかる

【グッディ】お手軽投資・LINEポイントやTポイント・Idecoで資産を増やす方法

 

こちらではグッディで紹介されたお手軽投資・LINEポイントやTポイント・Idecoで資産を増やす方法をまとめてきました。

日本では投資よりも貯蓄をする文化が多いですが、 分散させて老後に備えるという意味で余裕がある方は一つのツールとして 国の支援制度を利用してみても良いのではないでしょうか。

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